ネットワーク用語集 あ行 か行 さ行 た行 な行 は行 ま行 や行 ら行 わ行 月刊ネットワークビジネス誌に連載した講座です。 基本プラン早分かり講座！！ 苦手では済まされない！ 成功のために避けて通れない道 ステアステップ ブレークアウェイ オーバーライド パスアップ ユニレベル セブンアップ 耐久財・消費財 ワン・ツーシステム ハイブリッド バイナリー オートポジショニング サイクルと還元率 片伸び対策

た行のネットワーク用語の解説 退会   入会手続きを済ませ、登録されている会員がそのビジネスを辞めること。退会の意思表示によっていつでも退会できる。ただし購入した商品のクーリングオフは、契約日または商品が到着した日の遅い方から起算して20日以内とされる。 体験発表   商品の愛用者が自分の知識や体験を伝えることがビジネスの基本となるため、事業説明会や研修会などで、会員が取扱商品の実体験を述べることが多い。商品に限らずビジネス体験を発表する場合もある。 耐久消費財   健康食品や化粧品のように、使うことによって消費していく商品が消耗品。テレビや冷蔵庫のように、高額だが7年〜10年程度耐久する商材の総称を耐久消費財という。ネットワークビジネスでは24時間風呂・浄水器・治療器・美顔器・空気清浄機などが多い。 タイトル   定められた昇格条件に挑戦し、達成することによって与えられる称号。「ダイヤモンド」「ゴールド」「マネージャー」「エグゼクティブ」など、ステータスを表現する称号が多く用いられる。タイトルを獲得することによって新たに得られるボーナスのことをタイトルボーナスと呼ぶ主宰企業もある。 ダウン   自分の傘下メンバーの総称。直ダウンというと直下のことだが、直フロントという場合もある。 ダウンラインレポート   主宰企業が、会員の要望によってその会員以下の組織図を提示する場合の呼称。FAXは有料の場合が多く500円〜1500円と、価値は企業によって異なる。最近では、パソコンや携帯電話などで自分以下の組織情報やボーナス状況が無料で閲覧できるところが増えている。 直上指定   バイナリーなどの組織構築の場合、3人以上の直紹介者は下位メンバーに構築される。そのとき、レフト・ライトのボリュームなどによっていずれかに自動構築される場合と、実際の紹介者が自分のダウンメンバーを直接指定して組織づけをする場合の2通りの方法がある。後者の場合、会員登録時にそのメンバーを紹介者が指定することを直上指定という。 ツーバイフォープラン   耐久消費財で採用されることが多いマーケティングプランの一種。登録順位による永久還元システム。最近ではハイブリッドタイプが多く採用されているが、原型はシャルレが初期に採用した後任制度だと言われている。昇格ラインの必要数によってワンツーシステムと区別される（図-1） ツリー表示   コンピュータで会員の紹介系列を組織図で表す表示形式のひとつ。木の枝のように分岐して罫線のつながりで紹介系列を表示することからツリー表示と呼ばれる。 定期購入   健康食品や化粧品など、消耗品のネットワークビジネスでは、商品を購入した実績をその月のボーナス取得条件とする場合が多い。そこで、会員はあらかじめ毎月自動的に商品を購入するように申し込んでおくケース（オートシップ契約）が多く、定期的に購入することから定期購入という。リピート購入と呼ぶ場合もある。 統括者   特定商取引に関する法律に定められた、交付書面で記載が義務付けられている、統括責任者のこと。「連鎖販売業における運営を実質的に決定しているもの」と定義づけられる。 特定商取引に関する法律   昭和51年、訪問販売・通信販売・連鎖販売において、販売業者と消費者との間のトラブルを未然に防ぐために「訪問販売等に関する法律」が執行され、その後、数回改正が行われた後の平成12年（実施は平成13年）、名称が「特定商取引に関する法律」に改正された。連鎖販売取引（ネットワークビジネス）においては、特定負担の下限基準額（2万円）の撤廃や、広告規制の強化、交付書面の記載事項の追加などが行われた。 特定負担   連鎖販売業に伴う負担で、会員登録をしてビジネスをするために必要な物品の購入代金（スターターキット・エンロールパックなども含む）。または商品代金、入会金、登録料、昇格に伴う研修費用など、収入を得るためにかかる費用の全般を表す。特定商取引に関する法律で定められた交付書面にその記載が義務づけられている。 特定利益   連鎖販売に伴う利益の全般を指す。「コミッション」「ボーナス」「リワード」「販売手数料」など主宰企業によって多様な呼称があるが、法的には特定利益と呼ぶ。取引料・卸差益・紹介料が該当すると定義されている。特定負担と同様に、交付書面に記載が義務付けられている。 登録費用   会員登録をしてビジネスを開始するにあたって、商品代金とは別に最初にかかる費用。登録手数料・ビジネスキット代金などが該当する。最近では登録料無料の主宰企業も増えているが、3000円から8000円程度が多い。