ビジネスを成功させるためのノウハウや、商品・マーケティングプランを正しく理解するための勉強会の総称。ミーティングまたはトレーニングなど、主宰企業によって呼び方はさまざま。ディストリビューターのニーズにあわせて段階的にスキルアップしていく手法が一般的である。

一般にはビジネス会員としての登録のこと。主宰企業によっては愛用会員（ユーザー）と区別しているところもある。所定の会員登録の手続きによって、会員管理・コミッション計算システムに氏名などの会員情報が入力される。

特定商取引に関する法律（法第37条1項）によって交付が義務付けされている書面。「一項書面」ともいわれる。勧誘する際、本人がやる、やらないにかかわらず交付しなければならない。文字・数字の大きさ（日本工業規格の8ポイント以上で記載）や、記載事項の詳細が法で定められている。たとえば「書面での内容を十分読むべき旨」「クーリング・オフ」などは赤字・赤枠で記載しなければならない（図参照）。

そのほかに、統括者・連鎖販売業を行うもの（一般には紹介者）・商品の種類、性能、もしくは品質にかかわる重要な事項・商品名・価格・商品、権利の引き渡し時期・販売条件にかかわる重要事項・特定利益（マーケティングプラン）・特定負担・退会、解約・禁止行為など、重要事項の開示をしなければならない。

愛用者会員制度を採用しているＭＬＭの愛用者会員のこと。企業によってはコンシューマー会員と言うこともある。

ＭＬＭ企業の会員対応窓口。メンバーサービスとしている企業もある。

新規のネットワークビジネス企業立ち上げの際に、縁故募集期間としての仮の登録をすること。商品の流通体制など、本部の体制が整う前に、会員がイレギュラーで行う場合もあり、商品の購入前にラインだけが作られることから、本スタート時トラブルの原因となる怖れもある。

商品に含まれる会員報酬の率。報酬プラン計算上の最高還元率と実際に支払われている実質還元率がある。

特定商取引に関する法律第34条で定められ、禁止されている条項。事実の不告知・不実の告知のこと。相手側の判断に影響を及ぼす重要な事項に関して、事実を故意に告げないこと、または不実を告げること。例えば、商品の種類、性能、品質や特定負担、特定利益などについて。または相手を威迫し困惑させる行為。法第34条・38条で行政処分の対象となる。

特定商取引に関する法律第40条1項～4項。クーリング・オフというのは本来「頭を冷やす」という意味。もう一度冷静になって考え直す時期的猶予のことをいう。商売の経験や知識のない一般消費者の被害を防ぐ趣旨で設けられた解約有効期間のこと。契約書面（会員登録申請・購入申し込みなど、法第37条2項契約書面）を受領した日から20日間は無条件で契約を解除できる。

ただし、再販売商品が特定負担の条件となっている場合は、商品の到着した日、または契約書面到着日のいずれか遅いほうから起算して20日となる。商品の取り引き費用は、連鎖販売取引を行うものが全額負担しなければならない。（図）

正規スタートのこと。主宰企業は正規スタートの前に、事前活動期間として縁故募集・プレオープンの期間を設けることが多い。外資系に多く見られる傾向。主宰企業は正規スタート前に、売上動向や会員登録状況などを把握できるというメリットがある。

「クローズする」（終了させる・決着をつける）ということ。商品の購入、ビジネスの参加を決断させ、契約書にサインしてもらうこと。

特定商取引に関する法律第37条2項に定められた書面で、契約の内容がすなわち法的な根拠となる重要な書面。この書面の到着日をもってクーリング・オフ期間の起算日となる。すでに契約した者に対して、契約した内容の再考を促すという趣旨があるので、記載事項は概要書面と同様に法で詳細に定められている。

収入目標や行動目標の予定のこと。ネットワークビジネスの仕事の進め方では、一般に「リストアップ」の次に行われる作業。

印税的収入のこと。マーケティングプラン、実績によって特定の条件を満たし、権利を獲得することで得られる継続的収入。傘下の売り上げの中から一定額が還元される場合や、主宰企業の総売り上げの一定額が対象となる場合がある。

抗弁権の接続は、連鎖販売業を行う者との間で、クーリング・オフ、取消し、瑕疵担保責任による解除などの抗弁事由がある場合に、ローン提供業者又は割賦購入あっせん業者に対してその事由をもって対抗し、支払請求を拒むことができるという決め事。

再販売による商品売買（健康食品や化粧品などの消耗品）の履歴を残すために記入する伝票。主宰企業によっては提出を義務付けているところもある。再販売のない耐久消費財（高額商品）の場合は、小売り伝票は使われないことが多い。

本来の意味は「委任」または「委託」。ネットワークビジネスにおいては、販売手数料やボーナスと同義語として使われ、主宰企業によって呼称が異なる。主宰企業は実績をコミッション明細書（またはボーナス明細書）に表記し、会員に通知する。

ユニレベルプランやマトリックスプランなど階層（レベル）による報酬範囲が定められているプランで、報酬計算期間内の商品購入のないダウンラインを排除して、定められたポイント以上の商品購入者だけを階層（レベル）としてカウントする仕組み。規定に満たないポイント購入者の成績は系列上位者（下位者）に合算される。

バイナリープランの報酬計算に使われる仕組み。予め決められたポイントが円周上にあり、そこを通過するポイントを獲得すると,そのポイントに設定された報酬を得ることができる。

ＭＬＭにおける物品販売形態の一つ。再販売とは、法で「販売の相手方が商品を買い受けて販売すること」と定義されている。したがって、商品を買い受けて消費するのみの者は単なる購入者であり「再販売をする者」に該当しない。ＭＬＭにおける販売形態としては他に、受託販売とあっせんがある。

バイナリーなどのマトリックスによる組織構築の場合、自分をベースセンター（メインセンター）とし、さらに直下のレフト・ライトも同一名義で登録すること。マーケティングプランによってはボーナスを有利に取得できる場合がある。3点登録とも呼ばれる。主宰企業によっては同一名義の登録を禁止しているところもある。

ＭＬＭにおける物品販売形態の一つ。受託販売とは、法で「販売の委託を受けて商品を販売すること」と定義されている。取次ぎ、代理等の如何を問わず、商品の所有者等から販売の委託を受けて行う販売（販売の委託を受けて更に販売の再委託をすることを含む。）は「受託販売」に該当する。ＭＬＭにおける販売形態としては他に、再販売とあっせんがある。

特定の売り上げを達成（売上条件）、または傘下に特定のランクの達成者を育成（教育条件）することによって会員のランクが上がること。昇格することによって会員のランクが上がること。昇格することによって還元率が上がることなどから、差額収入によるボーナスアップが期待できる。主にステアステップ採用企業に使われる場合が多い。

連鎖販売取引において、未然にトラブルを防止するために「特定商取引に関する法律第37条」に、交付を義務付けられている書面の内容に不備があること。「概要書面」と「契約書面」の2種類があり、記載しなければならない内容は法律で詳細に定められている（02年11月号参照）。

ＭＬＭに新しく参加した会員が最初に受け取る活動の為の販促資料やガイド、サンプル商品などをセットしたもの。企業によっては、セットではなく単品をそろえなければならないこともある。

定められた売り上げや会員数などを達成することによって、段階的に還元率が変動しランクが昇格していく仕組み。収入の多くがランクの違いによる差額収入によるところが大きい。最高位のランクに到達したグループは独立した販売組織とみなされる。多段階方式ともいう（図-1）

バイナリーなどのマトリックス組織構築において、上位者に定められた紹介者以上の実績があった場合、下位に配置されることをスピルオーバーされる、という。（図-1)

本来の意味は「保証人または後援者」。ネットワークビジネスでは直接の紹介者のこと。また、スポンサリングというと勧誘のための活動を表す。新規会員を獲得した紹介者に払い出されるボーナスのことを「スポンサリングボーナス」と呼んでいる主宰企業もある。

計算上の最高還元率と実際の実質還元率との差が企業に残ってしまうこと。報酬プランによっては構造的にスリーピングマージンが発生するものがある。

セミナーやミーティング等の会合で説明を行う話し手。

定められたタイトルをもっている下位系列グループごとの階層。一階層を一世代と数える。

ユニレベルなどのマーケティングプランの付帯条件で、紹介者が増えるごとに、還元レベルが奥行き深く還元される仕組み。ブレークアウェイ後のオーバーライドに採用されている場合もある。最高還元レベルが6レベルでも9レベルでも総称として｢セブンアップ｣という。アメリカのある州の法律で、7レベルまでしか還元が認められず、そこで最初に採用されたことから呼称となった。（図-3）

会員や愛用者会員、会員予定者を対象に、企業や会員が開催する会合。商品やプラン、システムの説明会など。

入会手続きを済ませ、登録されている会員がそのビジネスを辞めること。退会の意思表示によっていつでも退会できる。ただし購入した商品のクーリングオフは、契約日または商品が到着した日の遅い方から起算して20日以内とされる。

商品の愛用者が自分の知識や体験を伝えることがビジネスの基本となるため、事業説明会や研修会などで、会員が取扱商品の実体験を述べることが多い。商品に限らずビジネス体験を発表する場合もある。

健康食品や化粧品のように、使うことによって消費していく商品が消耗品。テレビや冷蔵庫のように、高額だが7年～10年程度耐久する商材の総称を耐久消費財という。ネットワークビジネスでは24時間風呂・浄水器・治療器・美顔器・空気清浄機などが多い。

定められた昇格条件に挑戦し、達成することによって与えられる称号。「ダイヤモンド」「ゴールド」「マネージャー」「エグゼクティブ」など、ステータスを表現する称号が多く用いられる。タイトルを獲得することによって新たに得られるボーナスのことをタイトルボーナスと呼ぶ主宰企業もある。

自分の傘下メンバーの総称。直ダウンというと直下のことだが、直フロントという場合もある。

主宰企業が、会員の要望によってその会員以下の組織図を提示する場合の呼称。FAXは有料の場合が多く500円～1500円と、価値は企業によって異なる。最近では、パソコンや携帯電話などで自分以下の組織情報やボーナス状況が無料で閲覧できるところが増えている。

バイナリーなどの組織構築の場合、3人以上の直紹介者は下位メンバーに構築される。そのとき、レフト・ライトのボリュームなどによっていずれかに自動構築される場合と、実際の紹介者が自分のダウンメンバーを直接指定して組織づけをする場合の2通りの方法がある。後者の場合、会員登録時にそのメンバーを紹介者が指定することを直上指定という。

耐久消費財で採用されることが多いマーケティングプランの一種。登録順位による永久還元システム。最近ではハイブリッドタイプが多く採用されているが、原型はシャルレが初期に採用した後任制度だと言われている。昇格ラインの必要数によってワンツーシステムと区別される（図-1）

コンピュータで会員の紹介系列を組織図で表す表示形式のひとつ。木の枝のように分岐して罫線のつながりで紹介系列を表示することからツリー表示と呼ばれる。

健康食品や化粧品など、消耗品のネットワークビジネスでは、商品を購入した実績をその月のボーナス取得条件とする場合が多い。そこで、会員はあらかじめ毎月自動的に商品を購入するように申し込んでおくケース（オートシップ契約）が多く、定期的に購入することから定期購入という。リピート購入と呼ぶ場合もある。

特定商取引に関する法律に定められた、交付書面で記載が義務付けられている、統括責任者のこと。「連鎖販売業における運営を実質的に決定しているもの」と定義づけられる。

昭和51年、訪問販売・通信販売・連鎖販売において、販売業者と消費者との間のトラブルを未然に防ぐために「訪問販売等に関する法律」が執行され、その後、数回改正が行われた後の平成12年（実施は平成13年）、名称が「特定商取引に関する法律」に改正された。連鎖販売取引（ネットワークビジネス）においては、特定負担の下限基準額（2万円）の撤廃や、広告規制の強化、交付書面の記載事項の追加などが行われた。

連鎖販売業に伴う負担で、会員登録をしてビジネスをするために必要な物品の購入代金（スターターキット・エンロールパックなども含む）。または商品代金、入会金、登録料、昇格に伴う研修費用など、収入を得るためにかかる費用の全般を表す。特定商取引に関する法律で定められた交付書面にその記載が義務づけられている。

連鎖販売に伴う利益の全般を指す。「コミッション」「ボーナス」「リワード」「販売手数料」など主宰企業によって多様な呼称があるが、法的には特定利益と呼ぶ。取引料・卸差益・紹介料が該当すると定義されている。特定負担と同様に、交付書面に記載が義務付けられている。

会員登録をしてビジネスを開始するにあたって、商品代金とは別に最初にかかる費用。登録手数料・ビジネスキット代金などが該当する。最近では登録料無料の主宰企業も増えているが、3000円から8000円程度が多い。

一定の実績や、売り上げを達成し、定められたランクに到達すると、現在の実績にとらわれず年金のように定期的に継続して発生するボーナス。ボーナスはその種類と性質によって、実績型の収入（現在の実績）と評価型の収入（過去の実績）に区別され、評価型の収入を年金型収入と呼ぶことがある。

主宰企業や商材を次から次に移り変えていくネットワーカーのこと

1967年、内村健一が「第一相互経済研究所」という名称でスタートした金銭配当組織が発端。後に「天下一家の会」となり、会員総数は72万人にも達した。組織化の基本構造がネットワークビジネスとよく似ているため混同されがちだが、ねずみ講は「無限連鎖講の防止に関する法律」によって罰せられる。

ＭＬＭとの区別は、そこに商品の販売という実態が介在しているかどうかによって明確となる。金銭・有価証券・収入印紙・切手などは違法。

複数のプログラムを複合させたマーケティングプラン。新規購入と定期購入の区別や、商品代金の一定金額による区別などによって、適用されるプランが変わる場合などがある。例えば「ユニレベルとステアステップのハイブリッド」などのように使われる。

2つの倍数のマトリックスによって組織構築されていく仕組みのマーケティングプラン。左右のレッグの売上総量によってボーナスが払い出されるので、レベルに関係なく永久還元される。3人目以上の紹介者は、下位に構築されていくため、力のあるディストリビューターの実績が傘下に供与されるというメリットがある。

一定の基準額を組織の最深部から積算し、上位に繰り上げていくことによってレベルに関係なく永久還元されるボーナスの仕組み。オーバーライドと混同されやすいが仕組みはまったく違う。基準額とその還元率によって決定される。日本ではアムウェイが採用したのが最初。

定められた昇格条件に挑戦し、達成することによって与えられる称号。タイトル、ピンタイトル、ランクなど主宰企業によって呼称は違うが、意味は同じ。

バイナリーなどのマトリックス組織構築の方法で（3のマトリックスも含まれる）、バイナリーなら3人以上、3のマトリックスなら4人以上の紹介者を組織の下部に一定の規定に基づいて配列する場合の2通りがある。自動で配列する場合を「オートポジショニング」という。

同一名義で複数登録すること。禁止している主宰企業もあるが、効率よくボーナスを取得するために、（バイナリーなどでは）実績によって再登録（リエントリー）を認めている企業もある。また、初回登録時に3点登録、7点登録などが行われる場合もある。

ステアステップ（多段階方式）によって、定められた昇格条件（売上条件・育成条件など）を満たし、独立することをいう。「ステアステップ・ブレークアウェイ方式」は、最もシンプルなマーケティングプランであると言われているが、10年以上継続して安定した売り上げを上げている優良ネットワーク企業の多くがこの方式を採用している。

バイナリーのプログラムの中枢部分となるサイクルボーナス（ラウンドボーナス）が、一巡すること。レフトとライトの売り上げの少ない方の一定基準額ごとにボーナスが払い出され、最高額に達することをフルサイクル達成という（図-1・図-2）-1）

バイナリーのプランにおいて、一定の条件を達成することによって再登録（リエントリー）した場合のポジションのことをベースセンターという。

主宰企業によっては、販売手数料、コミッションなどと呼ばれることもあるが、ネットワークビジネスの場合、ボーナスと呼ぶことが多い。

自宅に友人、知人を招待し、商品のプレゼンテーション等、デモンストレーションを中心に行う営業活動のこと。和やかな雰囲気の中で、新規の会員または顧客を獲得する方法。

販売手数料やランクによる差額収入など、ビジネス活動によって得られる利益のこと。還元率をマージン率と呼ぶこともある。

MLMとはマルチレベルマーケティングプランの略称だが、法的には連鎖販売取引という。

「マルチ商法」という呼び方は、連鎖販売取引をしている企業が、被害者を出した場合のマスコミ側の呼称。個人がビジネスをするシステムとして、合理的で多角的な応用ができることから米国で「マルチレベルマーケティングプラン」として発祥した。「マルチ」とは多角的な機能を

表現する言葉で、本来は良い意味で使われる。マルチタレントやマルチプレイヤーなど。健全なビジネスをしている企業までも、連鎖販売取引であるというだけで「マルチ商法」とひとくくりにされ、悪徳商法のように報道するマスコミの偏見と不勉強は、改善されなければならない。

また、「マルチまがい商法」というのは、連鎖販売取引の法的な定義の用件（特定負担や再販売など）の一部を逃れて、規制対象外とする商法。平成13年6月の法改正によって、現在は「マルチまがい商法」では存在できない環境になっている。

1ヶ月ごとに支給されるボーナスのこと。当月実績（1ヶ月分）を月末で締め切り、翌月の定められた日にボーナスとして振り込まれる。主宰企業の多くは、クーリングオフの20日間を過ぎてからをボーナス日に設定している。

実際に商品の販売活動や普及活動をせずに、投資した特定負担が何倍にもなって返ってくると偽って勧誘する犯罪行為。ネットワークビジネスの場合、商品の価格の中に、商品原価・会社の利益・会員のボーナスの分が割り当てられているが、マネーゲームの場合は計算してみると明らかに商品代金を大幅に超える過剰払いになっているプログラムが組み込まれている。末端参加者の売り上げを上位者の還元に充当し続けることによって、ある時期までは「買い支え」が続くが、参加者が一定率以上で増え続けなければただちに破綻する。

バイナリーなどのプログラムで、再登録以降の複数ポジショニングをベースセンターと呼ぶが、それに対して最初の登録ポジションをメインセンターと呼ぶ。メインセンターの直上位にカットインして新たにベースセンターを作った場合には、上位がメインセンターとなり、下位がベースセンターとなって入れ替わる（自分を紹介した人が自分の下にいることがロジックに整合しないため。）

商品の普及を絡めたマネーゲームの一種で、モニターになることによって毎月のクレジット代金を全額会社が負担すると偽り、高額の耐久消費財を購入させる仕組み。最初の2～3ヶ月は本当にクレジット代金を会社が負担するので、モニターになった会員はすっかり信用してしまう。モニター料として支払うクレジット代金は、末端の新規参入者の組んだクレジット代金で賄われるので、会員が一定率で増え続けなければ、破綻する。被害者は多額のローンを抱えることとなる。

ネットワークビジネスに会員登録する場合、ビジネス会員とユーザー会員（一般会員や愛用会員という場合もある）とを分別する場合があり、商品の愛用のみが目的で、ビジネス（紹介活動）をしない会員をユーザー会員という。これは「商品を購入したことがすなわちビジネスの参加の意思表示ではない」ということを明確にするために設けられている。

マーケティングプランのひとつで、会員単位で1レベルとする還元方法。

9レベルでいうと9人先のこと。「ユニ」とは「単独の・1つの」という意味。分かりやすくシンプルなプランだが、きめ細かなボーナスが発生する。どちらかというと耐久財は不向きで消耗品向けのプラン。

決起大会。会員主催の大規模な会合をラリーと言う。企業主催でもラリーと言う場合もあるが、コンベンションと呼称することが多い。

会員教育の一環として行われる研修業務。ビジネス指向のあるリーダーを集め、会社の理念・商品の知識・体験・ビジネス体験・プログラムなどを学習し、ビジネスに対する心構えやモチベーションを啓発する場。

会員教育の一環として行われる研修業務。ビジネス指向のあるリーダーを集め、会社の理念・商品の知識・体験・ビジネス体験・プログラムなどを学習し、ビジネスに対する心構えやモチベーションを啓発する場。

ネットワークビジネス（ＭＬＭ）の最大の合理性は、購入者が販売者に転換していく仕組みそのものにある。ミーティングやトレーニングなどの教育研修システムを充実させることが、ダイレクトに販売実績向上につながる。

売上実績による昇格の方法で、期間に関係なく過去の売り上げを累計していき、一定の基準を設けて昇格させる方法。昇格するための「買い込み」などが起こりにくいため、採用する主宰企業が増えている反面、短期間で集中して勢いがつかないというデメリットもある。

特定のボーナス条件の対象外、または獲得権利者がいない売り上げをひとくくりにまとめることをロールアップという。ここでよく間違われやすいのが「コンプレッション」で、コンプレッションは、ボーナスの取得条件を満たしていない会員を1レベルとして数えないシステムをいう。コンプレッションはユニレベルで多く使われ、ロールアップはステアステップ･オーバーライドで使われる場合が多い。

売上実績によって昇格する場合の、該当期間の取り決めの一種。1ヶ月間の実績の場合を単月昇格といい、昇格を逃した場合、翌月再チャレンジしなければならないが、その期間を2ヶ月以上の複数月に設定した方式のことをいう。

例えば「3ヶ月ロール」というと3ヶ月間が該当期間となり、昇格を逃しても、前月、前々月の実績を足して達成すれば昇格することが出来る。（図-1）

本来は「役割を演ずる」という意味。ビジネストレーニングなどで、自己紹介や商品説明、プログラムの説明などを、トレーニング会場を実際の説明会場にみたてて、説明する側と新規参加者とに分かれて練習することをいう。

多段階の各階層のこと。１レベル、２レベルなどと使う。

マトリクスマップ（オートポジショニングは、一人目は左右の長い側の先端・二人目はその反対側・三人目以降上位者指定あり・指定が無い場合は左右の最先端の短い側に配置・左右同一の場合左優先）で、構築されたマップで、左右の同一レベルで１：１の売上で発生するボーナスプラン。そのレベルでのボーナスは１回のみ、重複して発生しない。

バイナリーは紹介者2人で組織構築されるマトリックス、それに対してわんなりーは紹介者1人で構成されるので組織構成は1本ラインとなる。自分以降に一定の会員が連鎖するとボーナスが発生する仕組みだが、別名「ところてん式」とも呼ばれ、マネーゲームでも類似プログラムが使われる場合がある。